当期(21年4月~22年3月)の業績は、売上高は3兆5,684億円となり、コロナ禍で落ち込んだ前期に比べると3,902億円(12.3%)増加しました。営業利益は原材料価格の高騰等により1,915億円と前期に比べ29億円(1.5%)減少しました。経常利益は金融収支改善等により2,629億円と前期に比べ146億円(5.9%)増加、親会社株主に帰属する当期純利益は1,603億円と前期に比べ139億円(9.5%)増加しました。また、年間配当金は1株につき91円(前期比1円増配)とさせていただく予定です。
当期(1~3月)の業績は、売上高は半導体を含む部品供給不足による減産に伴い日本やインド等にて販売台数が減少したことにより、9,941億円と前年同期に比べ86億円(0.9%)減少しました。営業利益は鋼材等の原材料価格の高騰等により448億円と前年同期に比べ108億円(19.5%)減少しました。経常利益は590億円と前年同期に比べ144億円(19.5%)減少、親会社株主に帰属する四半期純利益は245億円と前年同期に比べ87億円(26.0%)減少しました。
減産影響のなか、売上高は8,934億円と前年同期に比べ214億円(2.3%)減少、営業利益は原材料価格高騰等により371億円と同83億円(18.2%)減少しました。
売上高は新型ハヤブサ等高価格モデルの拡販等により698億円と前年同期に比べ87億円(14.1%)増加しましたが、営業利益は原材料価格高騰等により17億円と同23億円(59.5%)減少しました。
北米での船外機の販売が引き続き堅調に推移しており、売上高は279億円と前年同期に比べ41億円(17.3%)増加しましたが、営業利益は原材料価格高騰等により52億円と同3億円(5.9%)減少しました。
日本は諸経費等の減や為替影響等により増益、その他地域はアフリカ等での販売増により増益となりました。一方、アジアおよび欧州は減益となりました。
半導体を含む部品調達懸念や世界的な情勢の先行きは不透明ですが、次期の業績予想につきましては、売上高は台数増、単価改善、および為替円安等により3兆9,000億円を見込んでおります。営業利益は原材料価格高騰の影響やEV開発等のCASEへの取り組みに伴う費用増加等を織り込み、1,950億円(営業利益率5.0%)を見込んでおります。なお、配当につきましては、当期と同額の1株につき年間91円を予定しております。
売上高 | 3兆9,000億円(前期比 9.3%増) |
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営業利益 | 1,950億円(前期比 1.8%増) |
経常利益 | 2,200億円(前期比 16.3%減) |
親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,350億円(前期比 15.8%減) |
(為替レート) | 1米ドル=120円、1ユーロ=130円、1インドルピー=1.60円 |