EVにかかる費用
費用を抑えて賢く乗る。
初期費用と維持費用を解説
初期費用と維持費用
費用を抑えて負担額を減らす
EVもガソリン車と同じように
費用はかかりますが、
補助金などの制度を活用することで
負担額を減らすことができます。
補助金やエコカー減税などで負担額を抑えられる
EVは国の補助金対象となっており、初期費用の負担を軽減できます。
EVは15万円～90万円（※）、軽EVは15万～58万円（※）です。また、購入時はエコカー減税などの優遇税制も受けられます。
※基本の補助額と加算額の合計
EVのほうが燃料費を低く抑えられる
燃料費で比較する場合、EVは電力単価、ガソリン車はガソリン価格の変動に影響を受けますが、一般的にEVのほうが低く抑えられます。具体的な金額を知りたい方は「EV乗り換えシミュレーター（節約燃料費/CO2排出削減）」をご活用ください。走行距離や燃料費（ガソリン単価、電気料金単価）を入力すると、ガソリン車からEVに乗り換えたときに抑えられる金額が算出できます。
購入後の税金負担も軽い
EVは購入時だけでなく、車検時にも優遇税制が適用され、初回車検時は自動車重量税が免税となります。さらに、購入年度（新車登録 / 届出年度）の翌年は、自動車税または軽自動車税が概ね75%減税となるなど、以下のように優遇税制を受けることができます。
- 自動車重量税（エコカー減税）（※1）
- ・新規登録/届出時：免税 ・新規登録/届出後初回車検時：免税
- 自動車税 / 軽自動車税（グリーン化特例）（※2）
- ・購入翌年度：概ね75%減税
※1 自動車重量税：2025年5月1日～2026年4月30日までに新規登録/届出した場合。
※2 自動車重量税以外：2025年4月1日～2026年3月31日までに新規登録/届出した場合。
卒FIT対策としてEVを活用し、節約につなげることも
自宅で太陽光発電を行ない、発電した電気を市場価格よりも高値で買い取ってもらう期間が終了（卒FIT）するご家庭は、EVの充電で自家消費を増やして電気料金を節約できます。
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